人間ドックの法人向けサービスとは？

普段の健康診断では見つけにくい疾患や臓器の異常、健康度などをチェックする人間ドック。最近では法人向けのサービスを行っている医療機関も多いようです。そこで今回は、法人向けの人間ドックについてご紹介。人間ドックとはどのようなものなのかはもちろん、法人向けのプランなどについても解説していくので、興味がある人は参考にしてみてください。

通常の健康診断との違い

人間ドックと健康診断の大きな違いは検査範囲の広さ。健康診断の目的は労働者の健康状態の把握で検査項目は10～15項目程度。体の状態を大まかに検査することができます。

それに比べて人間ドックは、病気の予防や早期発見を目的としており、全身を詳しく検査することが可能。検査する項目は50以上にも上ります。検査後の対応にも違いがあり、人間ドックの場合は、検索結果の説明を医師から直接、受けることができるのに対し、健康診断は検査結果が記載された書類だけが後日、送付されるだけです。

法人向け人間ドックの費用

人間ドックは自由診療なので、医療機関によって相場はことなりますが、一般的な日帰りタイプの人間ドックだと3～6万円ぐらいとなっています。法人のように複数の人が一度に人間ドックを受けると団体割引が適用されるケースが多く、中には3名以上で適用されるクリニックもあるようです。また、法人向けのように団体で受けることで受診率がアップするのもポイント。

会社員・役員にとっての健康の重要性

健康第一という言葉があるように、会社の社員の健康はとても重要です。病気になってしまうと、会社として損失が出るのはもちろん、その社員に家族がいた場合は家族にも負担がかかってしまいます。また会社の役員は、会社の経営方針を考えたりしなければならないなど、会社で大きな役割を果たしています。役員が病期になってしまうと会社全体が揺らいでしまうということにもなりかねません。社員・役員ともに早めに人間ドックを受けることでこられの事態を未然に防ぐことができます。

福利厚生としての人間ドック

福利厚生の一環として人間ドックを取り入れることで会社の社会的信頼度はアップし、新入社員の採用活動も大変、有利になります。人間ドックに併せて会社専属の主治医であるカンパニードクターがいるとさらに良いでしょう。

人間ドックは会社経費で落ちるか

従業員の健康管理や病気予防、病気の早期発見のために、福利厚生として人間ドックを導入したいとお考えの経営者は多いのではないでしょうか？しかし、細かい検査を受けられるぶん高額なのが人間ドック。もし会社負担で導入するなら、ぜひとも経費として計上したいものです。
ここでは、人間ドックを会社経費で計上するための方法や注意点をまとめました。認定されるための要件を知りたい方は、ぜひチェックしてみてください。

人間ドック導入で助成金が受け取れる？

働きやすい職場をつくり、従業員の離職率を減らすための取り組みをする企業に対して助成金が支給されることを知っていますか？ここでは、職場定着支援助成制度のひとつである「健康づくり制度」について詳しくまとめました。福利厚生を充実させて人員確保を図りたい、離職率を低下させたい企業担当の方、ぜひチェックしてみてください。