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会社員・会社役員における人間ドック受診の重要性

ここでは、会社員や会社役員における人間ドック受診の重要性について説明します。

健康への意識は、人によって大きな温度差があります。毎年人間ドックを受けている人もいれば、会社員の義務である健康診断すら受診していない人もいるでしょう。

言うまでもありませんが、あなたの体はあなただけのものではありません。家族のものでもあり、会社のものでもあります。このことを改めて自覚し、自分のため、周りのために、年に一度は人間ドックを受診するようにしていきましょう。

会社員・会社役員の健康状態は企業利益に直結する

株式会社エイテックによる、全社員対象社内アンケート調査(※1)によると、「社員の不健康状態による会社全体の経済損失が年間2.4億円」と試算されたとのこと。社員一人当たりに換算すると、年間200万円の売上減となります。この数値に対し、すべての会社経営者は真剣に向き合うべきでしょう。

近年、政府主導による働き方改革が推進されています。この改革に対し、多くの労働者は「社畜ではなく人間らしく働くための政策」とのイメージを持っているかも知れません。

確かにそのような側面もあるのですが、一方で会社経営者においては働き方改革に対し「社員の健康を維持させることで全社的に生産性を上げるための政策」というイメージを持つべきでしょう。

※1 参照元:エイテック、昨年に引き続き『健康経営優良法人』に認定! 株式会社エイテック公式サイト
https://www.kk-atec.jp/blog/2021/03/1137/#:~:text=弊社では、2018年12,上ると算定しました。

あなたの健康は周りのためのものでもある~人間ドック受診の推奨~

現役世代にとって、健康であること自体が全体の財産であることを、よく理解しましょう。逆に言えば、健康を害したとき、自分だけではなく周りにも大きな損失がもたらされることを、十分に自覚すべきです。

あなたが健康を害したとき、家族の生活はどうなるのでしょうか?何年も健康保険だけで生活をしていくことはできないでしょう。

あなたが健康を害したとき、会社の動きはどうなるのでしょうか?早期の健康回復が見込めるのであれば、会社は全面的に協力してくれるはずですが、不健康が長引くようだと、あなたは解雇されるかもしれません。会社にとって、当然の経済的行動です。

■会社経営者は役社員に人間ドックを受診させよう

上述のとおり、社員の不健康は会社の生産性に大きな負の影響を及ぼします。会社経営者においては、全社の生産性向上のため、社員や役員の健康維持・健康増進を方針として打ち立てるべきでしょう。

法定により毎年1回は役社員に健康診断が実施させているはずですが、特に中年期以降の社員・役員に対しては、より精密で広範な検査が可能な人間ドックの受診を推奨するべきでしょう。

監修医情報:
若杉慎司先生
(東京人間ドック
クリニック)
監修医情報 東京人間ドッククリニック    

人間ドック専門クリニックだからこそ、「効率的な検査を実施して短時間の人間ドックを実現したい」と考えている若杉先生。日本外科学会認定医、日本消化器外科学会認定医、日本医師会認定産業医、日本人間ドック学会認定医などの資格を持っています。

監修医情報:
三好勲先生
(東京人間ドック
クリニック)
監修医情報 東京人間ドッククリニック    

人間ドックは受けたら終わりというわけではなく、生活習慣を見直すスタートだと考えているのが、院長の三好先生です。検査当日には詳しい検査を行うのはもちろん、即日で結果のわかる検査は当日にフィードバック。生活習慣を見直すきっかけをつくれるように「ここを直すとこういう結果が出る」と、前向きな生活指導を心がけています。

問い合わせ先:03-5855-0590